【2020年コロナで仕事なくなった】後悔しない生き方・生き延びるための徹底解説

新型コロナウイルス関連の失業者数の増加が止まらない。緊急事態宣言は解除され、社会経済活動も順次再開されているが、未だにコロナウイルス感染は収束しておらず、人々は不安の中で暮らしている。

個人消費も以前のような状況まで回復するには相当な時間を要することだろう。それに伴って、企業の倒産、事業規模縮小、解雇、雇い止めなどが相次いでいる。後悔しない生き方・生き延びるためについて、紹介します。

コロナ後に人の心は変わる

コロナを機に、生き方、働き方を見直している人が増えているという。「自分にとって無駄なことや余計なことがわかった」という声もよく聞く。自分もまず物欲がなくなった。会いたい人には早めに会っておこうと思った。そして何より、当たり前の生活に感謝する気持ちが日増しに強くなった。

ポストコロナ社会を生きる私たちの心には、どんな変化が起きているのだろう？Tomy先生の著書『精神科医Tomyが教える 1秒で不安が吹き飛ぶ言葉』には、こんな言葉がある。

人は悩むと、世界の見え方が変わるわ。問いかけをするし、何かを変えようとするし、解決を求めて調べようとする。今まで見えてなかったものを見ようとする。言い方を変えれば、悩みは人生を豊かにするの。

今まで見えていなかったものを見ようとした先にあるのは、どんな世界なのだろう？そこで今回では、コロナが人の心にどういう影響をもたらしたのか？コロナ禍で生き方、働き方に迷う人が、後悔しない道を選ぶために心がけるべきことは何なのかについて、紹介していきます。

新型コロナ関連倒産6月末時点全国で300社に

まず、今の現状をよく理解しましょう。新型コロナウイルスの影響で倒産した企業は、30日までに全国で300社に上ったことが民間の調査会社の調べで分かりました。先月とほぼ同じ水準で、依然として厳しい状況が続いています。

民間の信用調査会社、帝国データバンクによりますと、新型コロナウイルスの影響で破産などの法的手続きをとって倒産した企業と、事業を停止して法的整理の準備に入った企業は、30日までに合わせて300社に上りました。これまでに分かっている負債の総額は2067億円余りです。

このうち、30日も大阪の旅行会社が民事再生法の適用を申請し、負債総額は持ち株会社と合わせて350億円余りと、コロナ関連の倒産として最大となっています。業種別では、居酒屋やレストランなどの飲食店が最も多い46社、ホテルや旅館などが45社となっています。

調査会社は「これまで業種別では宿泊関係が最も多かったが、飲食店がこれを上回った。緊急事態宣言は解除されたが、外食を控える動きもあり、今後も飲食店の倒産は増えていくおそれがある」と話しています。

年間倒産１万件超え予想－帝国データバンク

また、信用調査会社の帝国データバンクによると、４月の国内倒産件数は758件に達し、うち123件が旅館・宿泊施設などの観光関連や飲食関連といった新型コロナウイルス関連だ。同社はことしの倒産件数が2013年以来の１万件を超えると予想する。

帝国データバンクのデータによると、コロナウイルス関連の倒産ではホテルや旅館、外食産業や衣料小売店が多い。上場企業ではレナウンが今月、百貨店の休業などで収益と資金繰りが悪化して民事再生法を申請、自力再建を断念した。

なので、どの会社にいても安定は保証できず、今後自分で生き延びる力が大切になっていく。そのために、今の社会をよく理解し、今後の流れを先乗りしましょう。

新型コロナで消費が増えた業種、減った業種

JCBのクレジットカード決済情報や属性などのデータを活用して、消費動向を調査する「JCB消費NOW」の速報値が発表された。2月前半および2月後半について、新型コロナウイルスの感染拡大によって業種別の消費動向の変化が明らかになった。

航空旅客と遊園地が大幅悪化

ただし、業種別の内訳でみると、消費指数が大きく増加した業種と、大幅下落した業種に別れた。航空旅客は2月前半の－8％から－12.7%まで悪化。遊園地も、同－7.6%から－11.1％へ悪化し、消費動向が悪化している。

一方、ビジネスホテルは、2月前半の0.7％増から3.4％増へ消費が拡大。ホテルも同－1.7%から1.2％増と持ち直した。居酒屋は、2月前半は2％増だったが、後半は－4.6%とマイナスに転じている。

医薬品が大幅増　そしてスーパーと酒屋が増加

半面、対前年で消費が上向いた業種もある。医薬品は2月後半には前年比20.9%増となり、需要が高まってることが分かる。さらにスーパーは19.2%増、ディスカウントショップは12.8%増、そして酒屋は15.5％増となっている。

JCB消費NOWは、ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービーが提供。無作為抽出した約100万人分の決済データを利用している。マクロ、ミクロに分類した38の業種別消費指数を提供している。データ集計から約2週間で配信するため、公的な消費統計に比べて速報性が高いことが特徴。

噛み砕いて言えば、ネットスーパーやフードデリバリーといった業界は「需要が増えている」傾向にあり、オンライントラベル、ホテル、主要航空会社、イベントといった業界は軒並み「需要が減少している」傾向にあるとも言えます。

コロナ禍で生き残れる会社

コロナウイルスによって起こった危機によって、これから世界はどう変わっていくのでしょうか？
そして我が国、日本も緊急事態宣言が明け感染第二波が心配されている昨今、今後はどうなり、そしていつまでこの状況は続くのでしょうか？

現在新型コロナウイルスのパンデミックにより世界が混沌としています。世紀末とはまさしくこのことのような気がします。時代が大きく変わろうとしています。その変化に合わせることができるのか?そうではないのかが別れ道となると思います。

コロナショックを生き残れるだろう会社の特徴は次の3つ。

①迅速に変化できる

②社長が手を動かせる

③インターネットの力を使える

それぞれお話ししていきます。

①迅速に変化できる

情勢が刻一刻と変化しています。昨日までは普通にできていたことが今日になるともうできないなんてことも普通に起こっています。昨日までは何も問題なく物資を手に入れることができたのに今日からは手に入らない。昨日まではその国に行くことができたのに今日からは入ることすらできない。

そういった状況です。

毎日毎日が驚くべき速度で変化しています。数年単位で起こる変化が1日単位で起こるようになってしまいました。生き残れる会社と言うのはそういった変化に対して正しい対応を取れる会社です。AがダメになったんだったらBで行こうとすぐに動く事のできる会社。そういった変化に対して迅速に対応できる会社は現実的に業績を飛躍的に伸ばしています。

例えばとある個人サロン。予約数はなんと前月の2倍以上。オーナーがやったことはたった一つ。新型コロナ対策を徹底していることをアピールしました。人がどこかに行きたいという欲は消えていません。むしろ行きたくてしょうがない。

でも新型コロナが怖いということで外に出ることができません。そこで生まれた新しい欲求。新型コロナが流行していても安心できるというもの。今までは消毒を徹底していますとアピールしていてもそこまでは刺さりませんでした。

ですが今の状況では消毒を徹底しているというアピールが非常に刺さります。これも今の状況に速やかに対応してうまくいった例だと思います。きっとあなたのまわりでもうまくいった話は聞くでしょう。その話を聞いて自社では何ができるのか?早急に考えて実行する。

そのスピード感が今最も必要なことです。起きてしまった事実はもう変わりません。だからこそ起きたことに対してどう対応するかが未来を大きく左右します。

②社長が手を動かせる

海外の例を引き合いに出して申し訳ないですが、、、世界の大企業の社長と言うのはほとんどが自分で手を動かすことができます。行動を示して指示を出すことができます。社員の気持ちとしては「社長が手を動かしているから自分もやるんだ!」となります。

でも日本の社長は残念ながら手が動かせません。指示だけしかできない社長って本当に多いです。それだと人はついてきません。手が動かせる社員からしたら「自分のことを買ってくれる他のところに行こうかな?」となってしまいます。

だって手が動かせるんだったら自分で考えて動いた方がいいじゃん!となりますから。

しかも今の状況です。会社がどうなるかわからないからこそ社員は不安を抱えているわけです。これまでのあなたの行動が全て自分に返ってきます。口だけの人は社員に見捨てられます。でも行動で示して心をつないできた人は必ずついてきてくれます。

いまこのタイミングで社会にも社員にもお客様にも評価されると考えてください。そう考えると襟を正さないといけないと思いませんか?

私も自分でできることをもっと増やしていこうと思っています。

③インターネットの力を使える

現状業績を伸ばしている会社はインターネットの力を使っているところです。通信教育、テレワーク支援、通信販売、動画配信。インターネットの力を使っている会社ばかりです。

IT技術を駆使している会社が生き残りやすいというのは明らかです。「ネットなんてまだ必要ない」「後2、3年はまだ大丈夫でしょ?」と思っていた会社がバタバタつぶれていっています。残念ながらインターネットの力が必要になるタイミングがもう来てしまったのです。

「やらなくてもいいじゃん」ではなくて「やらないと終わる」になってしまった。

この事実を正しく認識しているでしょうか?何か新しい手を打つためには状況を正しく把握することです。「インターネットなんていらない」なんて言葉。今の状況を見ても言えますか?今こそ目を覚まして現実を正しく見るときです。

コロナ禍転職不況「特に厳しい意外な人材」

新型コロナウイルスの経済への悪影響は転職市場にも及んでいる。コロナ前の人手不足から反転、今は急速な買い手市場に転じつつある。中でも「ある種の意外な人材」が、特に不利な状況に追い込まれているという。

「400万円台」から下の求人、特に激減

調査はパーソルキャリアが掲載数10万件超のdodaの求人データを元に分析した。2月の求人数を「1」とした場合の、コロナ禍が厳しくなってくる3～5月の求人の増減率について算出した。特に同社が注目したのが、求人内容の中でも「年収」の項目だ。

5月求人数に注目したところ、年収500万円台～1000万円台の求人数は、減ってはいるものの2月より10％台～2割の減少にとどまっていた。一方、400万円台及びそれ以下の年収を見たところ、いずれも2割超～3割近く減った結果に。この「400万円台」を境に、年収低めの求人数がコロナ禍で特に減少したことが見てとれる。

未経験求人、コロナ禍でなぜ急減？

コロナ禍において未経験者の求人が経験者より少なくなっているのはなぜか。喜多編集長は「未経験者を採用する場合、企業にとって教育投資が確実に必要になる。その人の採用によって（採用コストに見合った）『生産性』が得られる時期は、経験者の場合に比べて遅れることになる」と指摘する。

即戦力にならず教育コストもかかる未経験者は、経験者に比べて企業内での短期間で見たトータルの費用対効果が高くなく、景気回復の見通しが立たない状況では敬遠されてしまいがち、という訳だ。求人数の急減だけでなく、未経験者採用の減少により業界・職種間の“スライド”も難しくなりつつあるコロナ禍の転職市場。